投資対象の選択肢①

「スピンオフ企画」の第一回目として投稿させていただきます。

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最近、不動産はもちろんですが、不動産以外の投資対象について、少しですが勉強しています。

きっかけは、2020年のコロナ禍、2021年始まったウクライナ・ロシアの戦争で「不確実性が高い世の中で、今後の経済がどのように推移・変化していくのか」、「時代の変化に対応して豊かな人生を送っていきたい。（お金だけでなく、心身ともに健康な生活）」ということを改めて考え始めたことです。

今までも不動産を通じて投資については、少し優位性があって他人よりは少しは詳しく賢い選択ができると思っていました。

しかし、経済や投資の本を読んでいるうちにまだまだ、知らないことも多く、自分自身が無知（打ちのめされるほど）であることを知らされました。

今まで、なんとなく把握していたものが凄く重要（消費者物価指数（CPI）、雇用統計、月例経済報告、日銀短観等）で、それらについて深堀するようになりました。

例えば、内閣府が毎月発表する月例経済報告については、不動産鑑定評価の一般的要因として要因分析として記載しなければなりませんが、あまり、深く理解せずに記載していた部分が少なからずありました。（あまりよくありませんが。）

現在は、改めて一般的要因の重要さを感じており、そのうえで、市場分析や地域分析をすることにより、精度が高まると感じています。（評価書には「自身の思い」まで表現できませんが）

また、アメリカ経済の動向はかなり重要で、FOMCの会合や、消費者物価指数、雇用統計等も動向をチェックすることしています。

これらの動向はマーケットに影響を及ぼして、敏感に反応します。先日はFRBのパウエル議長からウォーシュ議長へ就任が決定した（先日正式に就任）際には、ウォーシュ議長がタカ派（政策金利を上げてインフレ（物価上昇）を抑制する）である可能性が強いことから円安が進行しました。（日米の金利差がさらに拡大するという見方。但し、政府の介入の警戒感から限定的になりました。）

上記に掲げた指標等は背景に国際情勢やそれぞれの国の政策（特に米国）等が複雑に絡み合い形成されています。

最近では、イラン戦争でホルムズ海峡の封鎖や逆封鎖から中東情勢が不安定化し、原油価格の高騰を招いていて、それに伴う対応策等がマーケットにも影響を及ぼしています。

そこで、やっと本題ですが「投資対象としての選択肢」をどうするのか考察していきたいと思っています。

次回に・・・